搾取とされる例をいくつか考察してみよう。

1. いわゆる3K労働(sweatshop labor)は、長時間労働や危険や極端な低賃金の労働である。批判者たちによれば、3K労働の労働者たちは、多国籍企業によって搾取されており、企業は労働者が生産する財から不当に利益を得ているとされる。(Mayers, 2004)
2. 臓器(腎臓など)の市場を作ろうという提案は、そうした市場は貧しい人々を搾取することにつながるとして批判される。貧しい人々は、豊かな買い手に体の一部を売るような不当な圧力をかけられることになるとされる。(Hughes, 1998)
3. 一部の研究者によれば、労働意欲にかかわらずすべての人に支払われる一律ベーシックインカム制度を正義は要求する (Van Parijs, 1995)。しかしながら、こうした提案に対する有力な批判として、そうした制度を実施すれば、納税労働者が、インカムを得ながらも働くつもりのない人々によって搾取されることになるというものがある(White, 1997)。
4. 一部のフェミニストは、伝統的な結婚制度とそれが生みだす人間関係は、それが男女の間の有害な不平等を食い物にし、強固なものにする限り、搾取的であると批判している。(Sample, 2003, ch. 4)
5. 弱者に対する臨床研究は搾取的であるとみなされることがある。特に、すでに有効な治療法があることがわかっている病人にプラシボ試験をもちいたり、医薬品を貧しい国で臨床試験を行った上で裕福な国で使用する場合である。(Bayer, 1998; Annas and Grodin, 1998)

我々はしばしばある行為や慣習や取引が搾取的であると主張するが、搾取という概念はたいていの場合はさほど分析や論証なしに用いられる。あたかも、「搾取」の意味や道徳的力は自明であるかのようにあつかわれている。しかしとても自明などではない。いまあげたよう例の主張の一部、あるいはすべてが真であるとして、我々はなぜそれが真であるのかを問わねばならない。またもしそれらが真であるとして、そこからいったいどのような帰結が生じるのだろうか。より正確に言えば、我々は二つの問いを問うことができる。(1) 搾取についての主張の真理条件は何であるか? (2) 搾取の道徳的力は何であるか? 説明を試みてみよう。

この目的のために、「搾取主張」とは、AとBとの関係が、不正に搾取である(あるいは搾取でない)という言明や、そうした主張を前提とした言明を指すこととする。大学がアスリート学生を搾取していると発言することは、搾取主張を行うことである。我々の家族システムは「女性を依存と搾取と虐待を受けやすくする社会的ジェンダーシステムの中心点である」とスーザン・オーキンが言うとき、彼女は搾取主張を行っている。我々はこの彼女の主張の審議を決定するために搾取が何を含むかを知っているはずだからである。(Okin 1989, 135–36)

搾取の理論のための第一の課題は、搾取主張の真理条件を提出することである。少なくとも、そうした条件の一つは道徳的基準である。ある取引り取りが搾取的であるのは、それが不公平(unfair)なときであるときに限られる。しかし興味深いことに、搾取の(道徳的)「事実」は見た目ほど簡単には片づかない。我々は搾取の道徳的力をも考察しなければならない。特に、国家が搾取的な取引を禁止するべきかどうか、搾取的合意を守らせることを拒否するべきかどうかということを我々は問うことができる。搾取の不正さは、こうした道徳的問いがどのように答えられるべきかを命じるものではない。

このエントリーは、「全体的な」つまりマクロレベルの搾取ではなく、搾取的な取引や関係に焦点を向ける。また、搾取についてのマルクス主義の見方についてはほとんど議論しない。こうした方向を取るには二つの理由がある。第一に、搾取についてのマルクス主義的見解の道徳的な核は、マルクス主義独特のものではないからである。マルクス主義が資本階級がプロレタリアートを搾取していると主張するときには、あるグループが別のグループとの取引や関係から不当で不相応な利益を得ている場合には、そのグループは搾取しているという普通の観念が用いられている。こうした普通の観念については、このエントリーは検討するべきことがあるだろう。第二に、マルクス主義に独特のもの──余剰価値の計算によって搾取を測るというアプローチ──はあまりに問題が多いからである。

このエントリーは次のように進む。まず、定義の見通しを調査する。これによって、各種の文献で生じてきた概念についての論争にライトを当て際立たせることになるだろう。次に、搾取の諸要素についてラフに予備的なスケッチを描く。最後に、搾取の道徳的力について手短に見解を述べる。

もっとも一般的なレベルでは、AがBを搾取するのは、AがBを不正に利用する場合である。(私は以後搾取しているとされる側をA、搾取されているとされる側をBと呼ぶことにする) アーネソンが指摘しているように、こうした広い説明の問題は、構成な扱いによって人が他人に何を負うことになるのかに関する理論と同じくらい、数多くの搾取について対立する概念が存在することになる」ことである(Arneson 1992, 350)。文献に現れる説明をサンプリングしてみれば、我々が考えなければならない問題についてもうすこしよくわかるだろう。

1. 「人を搾取することは、自分自身の利益や目的のために、その人やその人の能力を、有害で単に道具として用いることを含む」(Buchanan 1985, 87)。

2.強制され、無報酬の、余剰[賃金]労働と、労働者がコントールできない生産物から[資本家の]所得が得られているということが、[賃金労働を]搾取的なものにしているのである(Holmstrom 1997, 357)。

1. 搾取は必然的に、誰かに対するなにがしかの利益や利潤を含む。……搾取はゼロサムゲームに似ている。つまり、搾取者が得をし、被搾取者は損をする。つまり、最小限、搾取者が得る分だけ、被搾取者は失うのである。(Tormey 1974, 207–08)
2. [取引における]搾取は、[被搾取者にとって]合理的に選ばれるにふさわしい選択肢がないということを要求する。また、受けとられる報酬や利益についての配慮が、支払われる価格とつりあいがとれないことを要求する。自分が切に必要としているものが、公正で合理的な価格で提供される場合には、その人は搾取されているとはされない。(Benn 1988, 138)

5.「 人を搾取するということは、弱者を守るという道徳的規範を[侵害する]不正な振舞いに存する。」(Goodin 1988a, 147)

1. 「四つの条件がある。依存関係が搾取的であるには、この四つの条件すべてが成立していなければならない。第一に、関係が非対称的であること……第二に……下位者が、上位者の提供する資源を必要としていること。……第三に、下位者が必要としている資源の提供について、特定の上位者に依存していること。第四に、上位者は下位者が彼らから必要としている資源についての自由裁量をもっていること。(Goodin 1988b, 37)
2. 「BがAによって搾取されることに共通しているのは、AがBのなんらかの特徴を自分の利益にしていることである。……搾取は被搾取者の利益を害さずに、また搾取的振舞いへの被搾取者の完全に自発的な同意にもかかわらずに、道徳的に不快なかたちで生じることもある。」(Feinberg 1988, 176–79)
3. 「人が搾取されるといえるのは、(1)他の人が利益を得る (2)それは彼らを道徳や資源として使用することによる (3) その結果彼らに重大な危害が生じる場合である。」 (Munzer 1990, 171)
4. 社会が搾取的であるのは、無償労働が体系的にある階級にのみ強制され、別の階級には自由裁量にまかされているように社会が組織化されている場合である。……搾取の強制包括的な定義では、搾取的社会は奴隷制の一形態である。(Reiman 1987, 3–4)
5. あるグループが搾取されているといえるのは、そのグループのメンバーがより暮しむきがよくなる実行可能な選択肢が存在する場合である。 (Roemer 1986, 136)
6. 搾取とは、労働にその限界生産物を支払わないということと理解できる。(Brewer 1987, 86).
7. 「搾取的な取引とは……被搾取者が搾取者より少ないものを手にし、搾取者が被搾取者の犠牲によってよりうまくやっている場合である。……取引は不平等な力の社会的関係の結果でなくてはならない。……搾取は自発的に参加されることもある。またある意味では、被搾取者にとって得である場合すらある。(Levine 1988, 66–67).
8. [資本主義の]社会関係は搾取的である。それは余剰労働をしぼりだすという特定の意味だけでなく、もっと一般的な意味で、誰かを手段として用い、自分自身の善を促進するための手段としてその人に損害を与えるという意味でそうなのである。(Kymlicka 1989, 114).
9. 労働者は、自分が消費する財を作りだすよりも長い時間労働している場合に搾取されている。(Elster 1986, 121)
10. 「搾取が財やサービスの交換の一部となっているといえるのは、1) 財やサービスが等価値で交換されていないことがまったく明らかであり、2)交換の一方の当事者が一定程度の強制を使用している場合である。(Moore 1973, 53)
11. 搾取とは社会的あるいは経済的というよりは、心理学的な概念である。ある提案が搾取的であるとは、それがなんらかの心理的な脆弱性を作りだす、あるいは心理的脆弱性を利用しており、それが被提案者の有効に推論する能力を損なっている場合である。(Hill 1994, 637)

こうした説明はすべて、「Aが不当にBを利用している場合、Aは不正にBを搾取している」という見方と整合的である。しかし、これらの説明のあいだには重要な違いがある。一部の説明(10, 14)は、マルクス主義的アプローチに特有にみられる搾取のテクニカルな定義でである。また、上の説明はどれも搾取が搾取者に利得をもたらすことが必要であるということは否定しないが、一部(3, 8)だけがその基準にはっきり言及している。一部の説明は、他人を道具的に、あるいは単に手段として扱う場合人は不正に搾取しているというカント的考え方を採用している(1, 8, 13)。一部の説明では、搾取されている側は危害を受けている(harmed)必要がある(1, 2, 3, 8, 9, 12)。一方、別の説明では搾取されている側が関係から利益を受けている場合も許容している(4, 7, 11, 12, 15)。一部の説明では、搾取されている側は強制されていなければならない(2, 4, 6, 9, 15)が、別の説明では少なくとも同意の質に欠陥があることが必要とされており(12, 16)、また別の説明では搾取が完全に自発的になされることがある(7)。

少なくとも初めのうちは、なにが搾取とされるかということについてあまり厳しく制約するべきではない。一部の搾取的な取引は被搾取者にとって有害であるが、被搾取者が取引から利益を得ているように思われる事例が搾取的であると呼ばれることもしばしばである。実際のころ、「危害なければ搾取なし」というルールにもとづいてしまえば、搾取というものにはたいした理論的なおもしろみのないものになってしまうだろう。AがBに不当に危害を加えたり、強制したりする行為から利益を得ることが不正であるということはトリヴィアルに真である。またリバタリアンでさえ、有害な搾取を国家が禁止するのは正当であると認めるだろう。もしそれが搾取的であるというよりは有害である（あるいは権利の侵害である）という理由からであるとしても。対照的に、AがBに便益を与え、Bも自発的に同意している行為から利得を得ることがどんな場合にそしてなぜ不正であるのかを説明することは難しい。そして、社会がそうした取引を禁止したり、そうした契約を守らせることを拒否したりすることがなぜ正当化されるのかを説明するのはもっと難しい。

こうした理由から、二つの区別をしておくのが有用だろう。第一に、我々は有害な搾取と互いに有益な搾取を区別することができる。互いに有益な搾取とは、被搾取者も搾取者と同じく取引から利益を得るようなケースを指す。取引の有益さは互恵的であり、搾取ではない。もう少し別の言い方をすれば、搾取が互いに有益であるとされるのは、取引がパレート優越である場合、つまり、取引がどちらの参加者もより暮し向きをよくする場合のみである。同じように、たとえば強制や欺罔によって、被搾取者が自発的な（あるいは有効な）同意を与えていない搾取と、被搾取者が取引に対して自発的で適切な情報にもとづいた同意を与えている搾取とを区別することができる。

搾取が互いに有益であるとか、搾取が同意にもとづいていることがありえると想定することは論点先取であると主張されるかもしれない。この反論はうまくいかない。議論のために、搾取という言葉は被搾取者が害されているケースに制限されるべきだということを認めるとしても、なにも変更されるところがないのである。我々はそれでもなお、互いに有益な搾取として（仮定により）誤って言及されているケースと、そういう仕方（「搾取」）では記述されていない互いに有益な取引との間に重要な違いはないのかと問わねばならない。互いに有益な取り決めが不正かどうか、そしてそれがなぜ不正かという問題は、まだ未解決の問題のままである。もし互いに有益で同意にもとづいた取引が不公平ではありえないと主張したいのであれば、それは言葉についての議論ではない。それは実質的な主張であるが、そうした立場が正しいと考える理由はなにもないのである。

「AがBから不当な利益を得るときAはBを搾取している」という主張からはじめよう。不当な利益を得るということは、二通りの仕方で理解することができる。第一に、こうした表現は、搾取的な行為や取引の結果のなんらかの面に言及している場合がある。つまり、搾取が実質的に不当なのである。そしてこれについては、二つの要素があるように思われる。(1) Aにとっての便益と(2)Bへの影響の二つである。Aへの便益が不当とされるのは、そもそもAがその行為(たとえばBを害する)によって便益を得ることが不正である場合もあれば、Aの受けとる便益がBが受けとる便益に比べて過剰である場合もある。第二に、AがBから不当な利益を得ていると表現することが含意しているのは、不当な結果が生じたプロセスになんらかの欠陥があるということの場合がある。たとえば、AはBに強制したとか、Bを騙したとか、Bを操作したという場合である。こうした三つの要素は最終的な分析においては搾取の説明に必須なものではないということになるかもしれないが、とにかく出発点を提供してくれるものである。

先に、「搾取」はある取引の道徳的記述であるが、その道徳的力は明確ではないと私は述べた。有害で同意にもとづかない搾取の道徳的力については、相対的に問題は少ない。Bに対する害からAが得る利得によって加えられる道徳的な重要性がなんであれ、AがBを害することは少なくとも他に特段の理由がなければprima facie不正であることは確かであり、また、国家は少なくとも他に特段の理由がなければ、そうした取引を禁止し、履行させることを拒否するべきである。

お互いに利益になる取引はもっと難しい種類の問題群を伴う。AとBの取引がアンフェアだとしても、双方が特をする合意についてなにか深刻に不正なものは存在しない、AがBと取引をしなければならない責務あるときは特にそうだと考えられるかもしれない。少なくとも、（アンフェアではあるが）お互いに利益になる交渉が、まったくの交渉なしよりも道徳的に悪しきものであるということを示すことは難しいように思われる。というのは、仮定により、交渉はどちらにとってもより悪いものではないからである。搾取についての近年の文献では、「非悪化説」(non-worseness claim)として、もっと正確に定式化されている。

非悪化説(NWC)： AとBの交渉は、AがBと交渉しなくてもよい権利をもっており、交渉がお互いに利益になり、同意にもとづき、ネガティブな外部性がないとすれば、交渉なしよりも悪いものではありえない。(Wertheimer, 1996, 2011; Zwolinski, 2009; Powell and Zwolinski, 2012)

もし非悪化説が正しければ、自然災害の際に、高い値段で被災者に発電機を売るといった「価格つり上げ(price gouging)」をする人々を非難するのはまちがいだということになりそうである(Zwolinski, 2008)。けっきょく、我々は家にいてなにもしない人々を非難することはないであろう。しかし、人々が高い値を払うつもりがあるかぎり（そして強制や詐欺が含まれていない場合）、当事者双方が取引によって、取引しないときよりもよい状態になる。したがって、顧客に便益を提供することが、なにも便益を提供しないよりも道徳的により悪いということがどうしてありえるのだろうか？

しかしながら、もし非悪化説がもし真であるとしても、これは搾取の不正さについてのデフレ的な説明に行き着くとは限らない。むしろ、交渉しないことの不正さのインフレ的な説明に結びつくかもしれない。言いかえると、お互いに利益になる搾取は交渉なしより悪いことはない、とする非悪化説を説明するために我々は、お互いに利益になる搾取は我々が思っていたよりも悪くないのだと言うこともできれば、交渉なしは我々が思っていたよいも悪いことなのだ、と言うこともできるのである。価格つり上げ屋は我々が思っていたほど非難には値しないと言うか、家にこもって被災者を助けるためになにもしなかった人々は我々が思っているよりももっと非難に値すると言うか、である。

しかしながら、たとえばお互いに利益になる搾取が深刻な道徳的不正であるとしても、その不正さは国家の干渉を正当化するようなものではないかもしれない。雪かきシャベルの例を思いだしてみよう。もしAが不正に行為した、あるいは有徳に行為しなかったとしても、Aは誰にも危害を与えていない、あるいは誰の権利も侵害していない、そして、危害や権利の侵害だけが国家の干渉を正当化するのだ、と主張することが可能である。もし国家がAに、Bにシャベルを売るように強制することができないのならば、AとBが同意のあるお互いに利益になる取引をおこなうことを国家が禁止するということはまったく不合理であると考えられるだろう。 おそらくこの見方は正しい。外部性にもとづく議論で補強すれば、国家が取引に干渉することが正当化されるのは、一方の当事者が他方の権利を侵害している場合のみだ、と主張することは完璧に有効に見える。とはいっても、搾取という概念を用いる人々は、そうした搾取は国家の干渉の理由を提供するとしばしば主張する。たとえば、商業代理母は産みの母親を搾取していると主張される場合、批判者たちは一般に、代理母契約の効力を認めるべきではないとか、完全に禁止されるべきだと主張する。同じようなことが、臓器の売買についても言われる。こうした主張をする人々は、しばしば、取引は同意にもとづいたものではないとか有害であると主張するのだが、取引が同意にもとづきお互いに利益になるものであってもそうした主張をするつもりがあるように見える。

いったいどのような根拠にもとづいて、同意にもとづいたお互いに利益になる搾取的取引に干渉することを正当化することができるだろうか。パターナリスティックな根拠にもとづいて干渉することができると考えられるかもしれない。もし搾取的取引が被搾取者にとって利益になり、また、干渉がBにとってもっと有利な取引につながるものでないならば、パターンリスティックな議論は搾取的取引に干渉することを正当化するものではない。というのは、パターナリズムは誰かの善のための干渉を正当化するのであって、この主の干渉はターゲットの便益にはならないからである。しかし、Bが（取引なしに比較して）自分の便益になる搾取的取引に合意するだけのことは十分に知っているが、参加可能なもっと搾取的でない取引についてはなにも知らない、というケースがありえる。それゆえ、ある種のお互いに利益になる搾取的取引に対する干渉の「ソフトパターナリスト」的正当化がありえるかもしれない。

また、戦略的な根拠にもとづいて搾取的な取引に干渉することを正当化することもできるかもしれない。Aが独占的な立場を享受しているとしよう。たとえば、Bを救助することができるのはAだけである、というケースである。もしAが救助に対して法外な報酬を要求することを禁止すれば、Aは理にかなった程度の値段を申し出るだろう。この議論は高度に競争的な市場に干渉することは正当化しない。というのは、そうした条件のもとでは、Aは自分のサービスに対してもっと有利な値段をつけようとはしないだろうし、できないだろうからであろう。しかし、こうした戦略的な論証がうまくいく状況は数多くある(Wertheimer 1996)。

お互いに利益になり同意にもとづいた取引に対する干渉を、完成主義的根拠や道徳主義的根拠から正当化することはできるだろうか？ジョエル・ファインバーグは、お互いに利益になる搾取は有害ではないのだから、そうした搾取は「宙に浮いた悪 free-floating evil」、誰にとっても悪くない不正であると主張している。「こうしたケースでは、被搾取者にとっての不正な損失はなく、当人自身不満を抱くことはない」(Feinberg 1988, 176)。ここで二つの疑問がある。お互いに利益にある搾取は、宙に浮いた悪なのだろうか。また、宙に浮いていようがなかろうが、我々が不道徳な取引に対して、その不道徳さを根拠に干渉することが正当化されるだろうか。

お互いに利益になる搾取は宙に浮いた悪だろうか？私はそうは思わない。BとCの両方が輸血が必要で、入手可能な血液はBの血液型だけに適合し、Cの血液型には合わないと想定しよう。二つの可能世界しかありえない。(1)輸血しない。BもCも輸血を受けない。(2)輸血する。Bが輸血を受け、Cは受けない。このケースでは、Bに輸血することが——なんらかの意味で——不正であると表現するならば、それは「宙に浮いた悪」を含んでいるように思われる。Bに輸血することはBにとってよいことであり、Cを含め誰にとっても悪いことではない。というのはCが利得を得たであろう実現可能な別の世界が存在しないからである。

しかし、お互いに利益になる搾取の世界はこうしたものではない。「雪かきシャベル」の例を思いだそう。この場合には、たとえば、三つの実現可能な世界がある。(1)取引1、AがBにシャベルを法外な30ドルで売る。(2)取引2、AはBにシャベルを標準的な15ドルで売る。(3)取引なし。取引1はAにとってよりよく、他の誰にとっても悪くはないだろうか？イエスでもありノーでもある。取引なしベースラインと比べれば、イエスである。取引2と比べるならばノーである。取引2と比較すれば、取引1の「不正さ」は宙には浮いていない。Bは取引1では害を与えらえていないが、Aが取引2ではなく取引1にかかわることを選択したことによってBの利益は明らかにネガティブな影響を受けている。お互いに利益になる搾取に含まれる不正さは宙に浮いたものではないと表現することは、その道徳的力をしっかり確立するものではない。国家が干渉することを控えるもっともな理由がありえる。しかし、お互いに利益になる搾取のほとんどのケースについて干渉しないもっともな理由があるとしても、搾取が道徳的にトリヴィアルなことだということにはならない。仲間を不当に利用しないという性向は、より重要な道徳的徳性のひとつであり、また市民生活の必須の条件であるかもしれない。そうした美徳を体現することを罰するもっともな理由があるとしても、そうしたことはありえる。

もし仮に搾取が深刻な不正であるとしても、おそらく不正義や不平等の最悪の形態というわけではないだろう。社会正義が相対的に平等主義的な資源の分配を要求するとしてみよう。AとBの間の不平等が搾取的なのは、AとBの立場になんらかの因果関係がある場合のみだとすれば、不正義の多くは搾取とは関係がない。AがBよりずっと多くをもっているのは不正義かもしれないが、Aがより多く持っていることはBがほとんどもっていないこととは関係がない。労働の搾取を考えてみよう。ある人々は他の人々よりも生産的であるが、それはしばしば道徳には関係のない要因、たとえば社会的背景や生まれつきの才能などによるものである。

もし、我々は生産に貢献する程度の応じてその人々に報いることに失敗しているときはその人々を搾取しているということになれば、あまり貢献していない人々は搾取されないということになる(Nagel 1991, 99–100)。実際のところ、もし多く貢献している人々が貢献度の低い人々のために課税されるとすれば、多く貢献しているは搾取されているのは自分たちだと主張することだろう。失業者のことを考えてみよう。もし失業者が「資本家が占有するための余剰価値を生産していない」ために搾取されているのであれば、労働システムから排除されていることは労働システムにおいて搾取されるよりもずっと悪いことだと結論するのはもっともなことだろう(Kymlicka, 176)。しかし、搾取的不平等が非搾取的不平等よりも常に悪いとしても、搾取から生じる不平等と苦しみが我々の特別な道徳的注目を集めるべきかどうかということは興味深く重要な問いのままである。

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